沖縄ステーキの魅力を再認識してもらおうと、沖縄県内でステーキ店を営む５社が１８日、沖縄ステーキ地域ブランド推進協議会「ＣＯＯＫＳ（仮称）」の設立を発表した。参加事業者をさらに募り、業界全体でブランディングすることで、宇都宮市のギョーザや仙台市の牛タンのように、沖縄を代表するグルメとしてアピールしていく。 協議会の発起人となったのは「ジャンボステーキハンズ」のステージングアップ沖縄、「ステーキハウス８８」の沖縄テクノクリエイト、「キャプテンズイン」のキャプテンズグループ、「やっぱりステーキ」のディーズプランニング、「ステーキハウスＯＫ」の沖縄Ｋ`Ｚダイニングの５社。今後、県内でステーキ店を営む事業者を募り、２０社程度が参加した段階で設立総会を開く予定という。 ４月時点で県内には１５６店のステーキ店がある。人口１０万人当たりの店舗数は１０・７８で、全国平均３・２の３倍以上に上り、全国一多いという。 設立を提案したステージングアップ沖縄の仲本勝彦会長は「沖縄の食文化の一つとしてブランディングし、全国に発信していきたい」と話した。沖縄テクノクリエイトの金城康樹常務は「パイを奪い合うのではなく、まず名物にしてマーケットを広げていく。ライバルは沖縄料理だと思っている」と話した。 協議会は、「Ａ１ソースなどさまざまなソースを使う」「ポンド単位で表示する店も多い」など沖縄ステーキの特徴をまとめ、ブランディングを図っていく。文献調査や草創期を知る人からの聞き取りで歴史をひもとくなどし、プロモーションに活用する。 今後、消費拡大シンポジウムの開催や、認知度調査、加盟店のみで使えるクーポン発行などを目指す。行政も交えた官民一体のプロモーション展開などで、全国に沖縄ステーキの周知を図る。 事務局を務めるブルームーンパートナーズによると、沖縄戦後の米統治下で、輸入牛肉の関税が低かったことからステーキが普及。１９５０年に現在の沖縄市に開業した「ニューヨークレストラン」を皮切りに、県内各地にステーキハウスが広がった。
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