2019年9月、ニューヨークを訪れた小泉進次郎環境相が「毎日でもステーキを食べたい」と発言し、国内外で批判されたことは記憶に新しい。 【画像】ビーガンでラーメン?! なぜなら世界の温室効果ガスの総排出量のうち、畜産業によるものは14％。そのうち特に排出量の多いのが牛で、畜産業の65％を占めているのだ（FAO=国連食糧農業機関）。 つまり「毎日ステーキ」は、環境意識の高い人にはありえない発言だった。 アメリカではいま若い世代を中心に、環境を意識した食生活がブームとなっている。 一方、相次ぐ豪雨水害やコロナで日本でも環境意識が高まっている中、我々の食生活はどう変わっているのだろうか?取材した。
牛肉だけは食べないというNYの若者たち
「彼に瑕疵は無くても、気候サミットに行ったのに環境省の人がステーキをおおっぴらに食べに行くのは問題があると、どうして思い至らなかったのが疑問ですね」 小泉氏の「毎日ステーキ」発言についてこう語るのは、ニューヨーク在住のジャーナリスト津山恵子さんだ。 津山さんはニューヨークのステーキ屋に行った小泉氏の映像を見て目を疑ったという。 「これはダメじゃないのと。環境問題で日本を代表する公人がドヤ顔でステーキ屋に行くのを喧伝するセンスのなさ。TPOを完全に間違えていました」 なぜなら津山さんのアメリカ人の友人は20代から40代が多く、3～4割がベジタリアン=菜食主義者。また、全米の中でもニューヨークは環境意識が特に高く、「牛肉は温室効果ガスの排出量が高いから牛肉だけは食べない」という若者も多い。 「友人たちは、地球がいまのままだったら住む場所も食べ物も無くなりいまの生活が保てなくなるという危機意識が強いです。先の気候サミットデモに参加した若者と話をすると、肉を食べたら地球が病んでいくという感覚でしたね。特に牛は排出量が豚や鶏の6倍以上ありますからね」（津山さん）
アメリカの成人の5％はベジタリアン
アメリカのギャロップ社の調査によると、アメリカの成人の5％がベジタリアンで、男性より女性の比率が高く、低年齢層ほどベジタリアンが多い。また保守層とリベラル層では、リベラル層が11％なのに比べて保守層はわずか2％。地域では東海岸と西海岸の比率が高く保守的な土地柄の北西部や南部では比率が低い。 若い世代にベジタリアンが多いため企業もこの世代の取り込みに懸命だ。 「ニューヨークではこの数年、どのレストランでもベジタリアンメニューが1割程度はあります。ベジタリアンに来てもらわないと売り上げにも影響があるからですね。ミレニアルやジェネレーションZと呼ばれる30代以下の世代は、消費市場の過半数を超えています。ですから食品ビジネスでは、この世代を意識したマーケティングが当たり前になっています」（津山さん） 特にコロナのロックダウンによって、アメリカのスーパーでは肉類が一時的に品薄になったこともありベジタリアン率が上がったのではないかと津山さんは語る。
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September 11, 2020 at 09:42AM
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ビーガン王子に聞く「毎日ステーキはなぜ悪い?」（FNNプライムオンライン） - Yahoo!ニュース
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