売り上げ不振や赤字転落というニュースを目にする「いきなり！ステーキ」を展開する株式会社ペッパーフードサービス（以降、ペッパーフード）。
2019年12月には店頭に貼られた、創業者である一瀬邦夫社長の「このままではお近くの店を閉めることになります」「ぜひ皆様のご来店を心よりお待ちしております」という“お願い文”、さらに年明け1月13日に貼られた「ワイルドステーキですが、時々硬いとお叱りを受けておりました」「一番の人気ステーキを柔らかくて美味しいと言って頂けます様努力してまいります」という“謝罪文”も話題である同社。
しかし、財務はかなり早いスピードで悪化し、債務超過のリスクに瀕しています。
数々の経営改革・企業再建を担ってきた筆者が、「いきなり！ステーキ」経営悪化の背景を、財務諸表の「現金残高急減」「銀行借入額急増」「新株予約権での資本調達」というキーワードから読み解きます。
ペッパーフードは「転落企業の典型」
2019年のペッパーフードの決算情報を見ると、急速に悪化した財務状況を借入や株式発行でしのごうとしているのがわかります。以下に、ペッパーフードの四半期ごとの「財務ニュース」を筆者なりにまとめました。
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ペッパーフード財務ニュース（2019年）
Ⅰ.（1～3月）事業の成長が止まる「＝売上頭打ち、営業利益が急速縮小」
Ⅱ.（4～6月）会社の現金残高が半年前の半分まで減少「＝現金残高が急速縮小」
Ⅲ．（7～9月）事業運営のために必要な資金（現金）を補てん「＝銀行借り入れ実施」
Ⅳ．（10～12月）銀行借入が大きくなりすぎたため、解消を試みる「＝新株予約権を発行」
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事業運営に必要な現金が枯渇しだした同社は、まず銀行からの借入を増やします。しかし、自己資本比率が5％という通常の企業ではあまり見られない異常事態に陥ったため、新株予約権を発行し、株式発行による資金調達を目論みます。
この新株予約権は、全株式の約20％相当にもおよぶ、かなり大規模なものです。業績が悪化→現金が枯渇→金融機関からの借入を増やすというのは、ピンチの企業に見られる典型です。資金調達のため、社内でかなり大きな意思決定があったのでしょう。
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